【3分でわかる】義肢装具とお金の基礎知識。健康保険と障害者手帳、どっちを使う？

こんにちは、イカPOです。

病院で「治療のために装具を作りましょう」と言われたとき、多くの患者様やご家族が心配されるのが「お金」のことです。

「何万円もするの？」「介護保険でレンタルできないの？」「あとでお金が戻ってくるって本当？」

制度が複雑で分かりにくいですよね。まず、一番最初に知っておいていただきたい結論をお伝えします。

⚠️ 重要なポイント 義肢装具には「介護保険」は使えません。 ベッドや車椅子とは違い、義肢装具はオーダーメイド等の医療・福祉用具扱いになるため、介護保険（1割負担レンタルなど）の対象外です。

「えっ、じゃあ全額自己負担なの！？」と焦らないでください。日本ではしっかりとした補助制度があり、最終的な自己負担は0円〜3割で済むケースがほとんどです。

この記事では、複雑な制度を「たった2つのパターン」に絞って、シンプルに解説します。

義肢装具の制度は「目的」で2つに分かれる

義肢装具の制度は「目的」で大きく2つに分かれます。細かい法律の話は置いておいて、まずはシンプルにこう考えてください。

装具を作る目的が「治療のため」か「生活のため」かで、使う制度とお金の払い方が変わります。

それぞれ、もう少し詳しく見ていきましょう。

入院中や通院中、リハビリや手術後の固定のために作る装具は、ほとんどがこれに当てはまります。

治療用装具には「療養費払い（償還払い）」という仕組みが使われます。これが少し厄介で、一時的な立て替えが必要です。

治療用装具の申請方法についてまとめた記事です。こちらの記事も参考にしてください。

症状が固定し、「これから長くこの装具を使って生活していく」となった場合に作る装具です。

こちらは「代理受領」という仕組みが一般的です。

こちらは健康保険とは違い、最初から少ない負担で済むのが特徴です。

更生用義肢装具の制度解説についてはこちらの記事を参考にしてください。

「自分はどっちなんだろう？」と迷ったら、以下のフローチャートを参考にしてください。

基本的には、以下の順番で考えます。

この記事では、一番多い「健康保険」と「障害者手帳」の基本だけを紹介しました。

このような、もう少し複雑なケースについては、以下の「完全解説記事」で詳しくまとめています。教科書として使いたい方は、こちらをご覧ください。

最後にポイントを整理します。

制度は複雑ですが、担当の義肢装具士（PO）はプロフェッショナルです。「私の場合はどの制度になりますか？」「いくら用意しておけばいいですか？」と、遠慮なく相談してくださいね。

それでは、また。イカPOでした。

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